良いリフォーム会社の見つけ方

仕事の進み方をみておく

再リフォーム工事に際して

建物の工事は、結局のところは、自分が満足するように安全を確保しながら工事して完成させてもらうことが目的です。
それ以外は、あり得ません。
しかし、トラブルになると、第三者機関に自己負担で費用をかけて調停してもらうこともできますが、やはり会社側に偏りがちだそうです。
それ故に、裁判所の民事調停になっても、自分とリフォーム会社とどちらが申立てするかも大事なようです。
例えば、大手スーパーのリフォーム契約書には、裁判を提起する都道府県まで指定して契約書にサインさせています。
あまり契約書に目を通す習慣のない人は、自分がサインする時には必ず最後まで契約書を熟読し、わからないことは質問するなど、認識しておくことが必要です。

裁判をしてもと言っても

大手のリフォーム会社になると、リフォーム事業部からの下請けの、個人の施工会社が実際の工事を行うことがほとんどです。
施工技術に、当たり外れもあるかもしれません。
リフォーム会社側代理人弁護士は、昭和な水廻り設備の古いビルの一角に所在し、名誉ある弁護士でも、部下の弁護士が非行に走るタイプだったらしく、話し合いを電話でしている間に突然連絡が来なくなり、いきなり自宅の管轄裁判所から特別送達で民事調停の申立文書が自宅に届き、驚きます。
さらに、その部下の弁護士が作成した民事調停申立書は、誤字はなくても趣旨が逆になっており、「(リフォームに失敗された被害者の)自宅の持ち主が、リフォームを(失敗)した会社に損害賠償して支払う金額確定の調停申立て」という趣旨で、訳がわからないものでした。


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